2019年1月29日火曜日

四国水族館 建設現場の写真スポット

四国水族館の建設現場の仮囲いに、

生物と一緒に泳いでいる風に写真が撮れる

デザインシートを設置しました。

うたづ海ホタル側です。

宇多津臨海公園にお越しの際は記念撮影にどうぞ!



2019年1月23日水曜日

【セミナー】 四国水族館と地方創生

香川県丸亀市倫理法人会モーニングセミナーで登壇いたします。

テーマ「四国水族館と地方創生」

日時:2019年2月15日(金) 午前6時~午前7時
場所:オークラホテル丸亀

四国水族館の特徴、地域への波及効果、そして四国水族館への期待と想いをお伝えする予定です。
早朝になりますが、どなたでも参加可能とのことです。

詳しくは:


2019年1月17日木曜日

カルバペネム系抗菌薬の使用状況に関する検証 ①

 近年、多剤耐性アシネトバクター属菌や、カルバペネム系抗菌薬に耐性の腸内細菌科細菌(CRE)など、新たな抗菌薬耐性菌の出現による難治症例の増加が問題になっています。薬剤耐性(AMR)対策は国際的にも問題となっており、国内では2016年に政府がAMR対策アクションプランを策定しました。

 こうした背景の中、2018年度改定ではAMR対策の1つとして、抗菌薬適正使用支援チーム(AST)の取り組みを評価する「抗菌薬適正使用支援加算(入院初日100点)」が新設されました。ASTは、感染症を専門とする医師や薬剤師を中心に、臨床検査技師、看護師らで構成され、感染症治療の患者に介入し、抗菌薬による治療効果の最大化と、有害事象の最小化を両立するための支援が求められます。





■カルバペネム系抗菌薬の使用状況の公開

 平成30年3月の中医協のDPC評価分科会で公表された「平成28年度DPC導入の影響評価に係る調査「退院患者調査」の結果報告について」(以下、公開データ)の中で、「特定抗菌薬の使用状況」として、データ提出加算を算定する病院の病棟種別、年齢区分ごとのカルバペネム系抗菌薬に関するAUD及びDOTが公開されました。
 AUD,DOTの計算式は以下の通りです。

AUD:入院1,000病床・日あたりの抗菌薬使用量
  計算式:抗菌薬の総使用量(g)/(DDD×入院患者延べ日数)×1,000
  ※ DDD(Defined daily dose) 世界保健機構(WHO)で定義された1日投与量

DOT: 入院1,000病床・日あたりの抗菌薬投与日数
  計算式:(抗菌薬の延べ投与日数/入院患者延べ日数)×1,000
 
 では、病院間にどの程度の差があるでしょうか。
 今回は公開データの中から、「65歳以上の入院」かつ「一般またはその他病棟(転棟を含む)」のAUDを取り出し、病床規模別に検証しました。


続き:カルバペネム系抗菌薬の使用状況に関する検証 ②

2019年1月8日火曜日

正念場を迎える急性期病院の経営戦略・戦術セミナー(パートⅡ)

正念場を迎える急性期病院の経営戦略・戦術セミナー(パートⅡ)のご案内です。

「正念場を迎える急性期病院の機能強化策と経営戦略・戦術」
~地域医療構想の推進で過去、質より量で拡大したDPC病院のあり方に終焉を告げ、
地域のニーズや機能に応じた病床再編を余儀なくされる2025年改革シナリオの総仕上げとは~

昨年に引き続き、㈱MMオフィス工藤高代表とコラボしてお届けいたします。
今回も出来るだけ最新のデータ分析の結果を使いながら、急性期病院として具体的に何をしないといけないのかを一緒に考えていきたいと考えています。

午後は同じ会場で、
重症度、医療・看護必要度の科学的分析とマネジメント実践セミナー
「病院経営を左右する重症度、医療・看護必要度の科学的分析と効果的なマネジメント手法の展開」
が開催されます。講師は午前に引き続き㈱MMオフィス工藤高代表と看護師&コンサルタントの上村久子先生です。

2月24日は、そんな終日受講も可能な形で企画されています。

詳しくは下記URLをご覧ください。

2019年1月7日月曜日

湿布薬の処方量制限は、全体の使用量にどのような影響を与えたか!? ②

■国内全体の処方量を分析する

 使用量の算出には、第2回および第3回NDBオープンデータを用い、薬効分類「鎮痛,鎮痒,収斂,消炎剤」の貼付剤に該当する有効成分ごとの使用量上位3成分を取り上げ、両年度ともに処方数量データが公表されている製品を対象に、先発医薬品、後発医薬品を問わず、全体の処方数量の変動を分析しました。
 
 第2回NPBオープンデータの対象期間は平成27年4月~平成28年3月、第3回NDBオープンデータは枚数制限ルールが導入された平成28年4月~平成29年3月です。
図がその検証結果となりますが、外来における処方数量はケトプロフェン(モーラステープなど)が対平成27年度比で16.3%の減少、ロキソプロフェンナトリウム(ロキソニンテープなど)は6.5%の減少、フルルビプロフェン(アドフィードパップなど)は21.5%減少でした。薬効成分ごとの差はあるものの、全体で1~2割程度の処方数量が減少した形となります。





■本当に必要な処方であったのか!?

 処方数量の減少は、個別の製品、有効成分への需要変動による影響も当然考えられます。しかし高齢者の増加に伴い、本来の需要が増えているであろうことを踏まえると、診療報酬改定の影響が大きかったことを否めません。

 湿布薬は残薬になりやすい薬剤であり、枚数制限によって実際に必要な量を超える処方を防ぐことが出来ているのであれば、医薬品の適正使用の観点からは望ましいことと言えます。一方、有効成分によっては、外用消炎鎮痛薬はOTC医薬品として販売されており、不足分を患者自身がドラッグストア等で購入した可能性もあります。

 高齢者が増加するにつれて、湿布薬の実需要も増加していくことが見込まれます。その中で枚数制限ルールの導入は、医薬品の適正使用や医療費の抑制、さらにはセルフメディケーションの推進に、一定の効果を示したものと言えるのではないでしょうか。



2019年1月4日金曜日

湿布薬の処方量制限は、全体の使用量にどのような影響を与えたか!? ①

 外来患者への湿布薬には、1処方あたり「70枚まで」という枚数制限ルールがあります。これは2016年度診療報酬改定において、通則に追加されました。やむを得ない場合は70枚を超えて投薬することも可能ですが、その理由を処方せん及びレセプトに記載する必要になりました。加えて、処方せん及びレセプトに、投薬全量と1日分用量もしくは何日分に相当するか記載することになり、それ以前と比較して70枚を超える処方は難しくなりました。

 当社クライアントのA病院においても、ルール変更前は、湿布薬が処方されていた外来患者の2割近くで、1処方あたり70枚を超える量が処方されていました。しかし、変更後の処方状況を確認したところ、1処方で51~70枚だった割合が2割弱増加し、71枚以上の処方があったケースは1%程度まで減少しました。

 湿布薬は残薬になりやすい薬剤の1つであり、医薬品の適正使用推進の観点からも、必要以上の処方が制限されることは致し方ないと言えます。では、1回の処方量の制限をルール化したことで、1処方ではなく、国内全体の処方量として実際にどの程度の影響があったか検証します。






投薬 通則
 5 入院中の患者以外の患者に対して、1処方 につき70枚を超えて湿布薬を投薬した場合 は、区分番号F000に掲げる調剤料、区分番号F100に掲げる処方料、区分番号F200に掲げる薬剤(当該超過分に係る薬剤料に限る。)、区分番号F400に掲げる処方箋料及び区分番号F500に掲げる調剤技術基本料は、算定しない。ただし、医師が疾患の特性等により必要性があると判断し、やむを得ず70枚を超えて投薬する場合には、その理由を処方箋及び診療報酬明細書に記載することで算定可能とする。





2019年1月2日水曜日

謹賀新年

あけましておめでとうございます。

四十路となり、公私共々に節目を迎えておりますが、
ここを機に自らの行動を再整理し、
より一層社会に貢献できるよう奮励努力する所存です。

皆様におかれましても、幸多き1年になりますことを祈念いたします。

本年も宜しくお願いいたします。