2019年2月25日月曜日

効率性係数を考える① 平均在院日数と入院期間Ⅱ


急性期病院にとって、機能評価係数Ⅱをいかに上げるかが経営課題になっています。

しかし、機能評価係数Ⅱを構成する6項目のうち、現実的に自助努力で上げることができるのは効率性係数と救急医療係数の2項目のみです。

ここ数年の動向としては、地域包括ケア病棟を積極的に活用することで、各診断群分類の平均在院日数を短縮させ、効率性係数を上げているケースをよく見かけます。

それらの動きは、個別の診断群分類からも見えてきます。

例えば、全国のDPC対象病院において症例件数が多く、効率性係数に与える影響が大きい診断群分類である「160800xx01xxxx 股関節・大腿近位の骨折 人工骨頭挿入術 肩、股等」では、2014年制度では入院期間Ⅱが28日でしたが、2016年制度で26日に、2018年制度では24日まで短縮しました。

一方、中医協のDPC評価分科会のDPC導入の影響評価に係る調査「退院患者調査」で公表された当診断群分類の平均在院日数は、2012年度以降、病院群を問わず短くなる傾向にあるものの、2017年度では、大学病院本院群27.3日、DPC特定病院群23.8日、DPC標準病院群27.9日であり、DPC特定病院群以外は入院期間Ⅱの設定日数と3日以上乖離しています。


メデュアクト



入院期間ⅡはDPC対象病院における平均在院日数というDPC制度の前提ルールがそのままの通りであれば、入院期間Ⅱと退院患者調査で示された平均在院日数が噛み合っていないことになります

退院患者調査の平均在院日数が長めになっている影響には、退院患者調査は転棟症例がデータから除外されている点が考えられます。

これらのことを踏まえると、160800xx01xxxx 股関節・大腿近位の骨折 人工骨頭挿入術 肩、股等」の入院期間Ⅱの短縮は、地域包括ケア病棟に各病院が転棟を促してきた影響が大きいものと推測されます。

上記はあくまで1例ですが、他の診断群分類においても、早期にDPC対象外に転棟させることで、一般病棟のみの平均在院日数が短縮。その結果、効率性係数が上がっていくという流れが見えてきます。

では単純に一般病棟から他病棟への転棟を促せば、効率性係数は上がるのでしょうか。




効率性係数を考える