HMS主催「成長する病院薬剤部門運営の戦略とリーダーシップの実際」

保健・医療・福祉サービス研究会が主催する
病院の薬剤部門に特化したセミナーに登壇いたします。

セミナータイトルはその名も
「成長する病院薬剤部門運営の戦略とリーダーシップの実際」

診療報酬に関する最近の話題から組織論まで、
薬剤部、薬剤科をマネジメントの視点から考えていく
たっぷり３時間４０分のセミナーです。

特に下記に該当する
病院関係者、薬剤師の先生方をお待ちしています。

・イケイケの薬剤科を目指している
・院内に薬剤科の存在感を示したい
・薬剤科のマネジメントに悩んでいる
・若手薬剤師がすぐに辞めてしまう
・ＭＢＡに興味のある

詳細は↓
https://www.hms-seminar.com/seminar/?id=1561794298-289889

ＪＢＣＣ主催「2020年改定、そして2025年に向けた病院の経営戦略・戦術セミナー」

電子カルテでお馴染みのＪＢＣＣ株式会社主催

「2020年改定、そして2025年に向けた病院の経営戦略・戦術セミナー」に

ＭＭオフィス工藤代表、トーマツ アドバイザリー事業本部　星 剛史氏、

流石の３名で登壇させていただくことになりました。参加費は無料です。

通称「名古屋のスター」星氏と私は某社の同期入社ペア。

工藤代表と共に、わかる人にはわかる、組み合わせです。

セミナーの概要は下記の通りです。

日時：2019年8月24日(土)　午後１時～午後5時30分
場所：愛知県名古屋市東区東桜1-13-3　ＮＨＫ名古屋放送センタービル17F

プログラム
１．講演１　
　　2020年、そして2025年に向けた病院の具体的戦略・戦術
　　　工藤 高 氏 （㈱MMオフィス 代表／関東学院大学大学院　非常勤講師）
２．働き方改革のヒント 　
　　「手軽に周辺業務のシステム化を実現するツール　Kintoneのご紹介」　
　　「業務自動化を実現するRPAのご紹介」　
３．講演２　
　　データが示す病院の経営課題と改革の方向性　
　　　流石 学（㈱メデュアクト 代表取締役／関東学院大学・日本大学 非常勤講師）
４．パネルディスカッション
　　「医療激変時代の今こそ、病院経営を進化させよ」
　　　　討議パネラー　工藤 高 氏、流石 学 氏
　　　　司会進行　　　有限責任監査法人トーマツ　アドバイザリー事業本部ヘルスケア
　　　　　　　　　　　星 剛史 氏

主催：ＪＢＣＣ株式会社

詳細・申し込みは下記ＵＲＬから

https://www.jbcc.co.jp/event/2019/08/24/4200.html

病院薬剤部を取り巻く果てなき抗争 ①

薬剤部門（※１）へのコンサルティング依頼は、

薬剤部からではなく、事務部か看護部からの要請で入ってくることが大半です。

※１　薬剤部門は病院によって薬剤部、薬剤科、薬剤課など、呼称は様々。

　　　ここでは薬剤部で統一します。

経営管理を行う事務部からの依頼というのはともかく、

看護部から薬剤部への介入依頼が来るというのは少し意外かもしれませんが、

私にとっては「あるある」な話です。

そして要請されるときの各部署の主張も、

比較的パターン化されています。

事務部の主張

・薬剤管理指導料の件数を増やして欲しい

・病棟薬剤業務実施加算をなぜ算定できないのか？

・「人が足りない」というが、業務に無駄が多いのではないか？

看護部の主張

・薬剤師には病棟にもっと上がってきて欲しい

・薬のことは、出来るだけ（すべて？）薬剤師に任せたい

・病棟薬剤業務をしていると言うが、病棟で薬剤師の姿を見かけない

薬剤部の主張

・病棟に薬剤師を常駐配置したいが、人手が足りない

・日々の調剤業務をやらないわけにはいかない

・今でも目一杯なので、これ以上仕事を増やさないで欲しい

その結果、多くの病院で見かける構図は、

「マンパワー不足に悩む薬剤部」　

　　　　　　　　ＶＳ

「業務負荷を減らしたい看護部」

「収益を増やしたい事務部」

という１対２変則デスマッチのような対立構図。

看護部と事務部はそもそもの理由こそ違うものの、

薬剤師がもっと病棟業務に携わって欲しいという主張は一致しており、

手を組んで薬剤部にプレッシャーをかけてきます。

では薬剤部、薬剤師が普段から手を抜いた仕事をしているかというと、

多くの場合決してそんなことはなく、むしろストイックに働いていたりします。

それなのに、なぜこのような対立構図が生まれてしまうのでしょうか？

続き：病院薬剤部を取り巻く果てなき抗争 ②（７月中旬頃公開）

後発医薬品（ジェネリック医薬品）の使用状況の差－DPC病院と出来高病院－②

■DPC病院とまったく異なる出来高病院の傾向

　出来高病院では、後発医薬品（ジェネリック医薬品）の使用割合が90％超から10%未満まで幅広く分布しています。DPC病院と出来高病院では、まったく異なる分布になることがわかります。

　出来高病院のうち、後発医薬品の使用割合が70%を超える病院は半数程度です。

　また対象データが平成29年度の実績に基づくため時間軸は異なっていますが、仮に病院ごとの使用割合を現行制度に当てはめると、最下位基準である後発医薬品使用体制加算４（使用割合60%以上）を満たしていない病院が、出来高病院の３分の１を占めていたことになります。

　後発医薬品の使用割合を評価する項目として、2010年度改定で後発医薬品使用体制加算が導入されました。その後も評価方法や基準要件を変更しながら、上位基準の点数は改定ごとに引き上げられてきました。
　
　しかし、DPC病院の後発医薬品係数ほどの影響力はなく、従来通り先発医薬品への信頼性や薬価差益などに重きが置かれ、後発医薬品への切り替えは比較的緩やかに進んできたと言えます。

　かつては「安かろう、悪かろう」の後発医薬品でしたが、メーカーの品質改良の努力やオーソライズド・ジェネリックの登場、情報提供体制の整備等によって、つい10～20年前とは比較にならないほど臨床現場に受け入れられてきています。後発医薬品メーカーの企業努力の賜物と言えるでしょう。しかし、ここまでの至る経緯、検証結果を考えると、筆者の立場からは、後発医薬品の普及にあたっては、診療報酬の経済誘導による影響力の方が遥かに大きかったように見えます。


■後発医薬品を取り巻く次の舞台は？

　前述の通り、次期診療報酬改定の議論では「フォーミュラリー」がテーマに挙がっています。

　フォーミュラリーとは、標準的な薬剤選択の使用指針に基づく採用医薬品リストとその関連情報のこと。医療機関等における標準薬物治療の処方ルール、同種同効薬の処方ルールを、有効性、安全性だけでなく、経済性を含めて作成されます。現状議論されているフォーミュラリーでは、経済性を含めた対応が求められるため、同種同効薬では後発医薬品の使用が前提となってきます。

　まだ馴染みの少ない概念ではありますが、薬物治療の標準化や医療財政を考えると、遅かれ早かれフォーミュラリーは普及することが予想されます。これまで以上に広い視点から、医療機関の後発医薬品の扱い方が問われる日が近づいているのではないでしょうか。

前回：後発医薬品の使用状況の差－DPC病院と出来高病院－①

セミナー「フォーミュラリーの実践・導入と今後の可能性 －具体的作成事例から経営への影響まで－」

注目度が急速に高まっているフォーミュラリー。
そんなフォーミュラリーについて、ＳＳＫセミナーで登壇する機会を頂戴いたしました。

現場で活躍するお二人の先生方が事例や手順を講義してくださると思いますので、
前座の私はコンサルタント視点で、いつものデータ分析を織り交ぜながら、
外部環境や経営への影響を中心に検証、解説する予定です。


下記がセミナー概要になります。

セミナータイトル
「フォーミュラリーの実践・導入と今後の可能性－具体的作成事例から経営への影響まで－」

日時：2019年 4月20日(土)　午後1時～午後5時
場所：ＳＳＫ　セミナールーム
　　　東京都港区西新橋２－６－２　ザイマックス西新橋ビル４Ｆ
主催：株式会社 新社会システム総合研究所
詳細・申込みはこちら　

Ⅰ．フォーミュラリーをめぐる動きと経営への影響
　　　株式会社メデュアクト 代表取締役 流石 学

　質の高い薬物治療を最小コストで提供するための手段としてフォーミュラリーの必要性が叫ばれている。現状は普及しているとは言えないものの、近年の病棟薬剤業務や後発医薬品使用の進展など、環境は徐々に整いつつある。本講演では、コンサルタントの立場から、現状の医薬品の処方状況や課題、さらにはシミュレーションを通じた経営への影響を検討していく。

　１．フォーミュラリーに期待されること
　２．データから見る医薬品の処方状況
　３．医療機関が抱える課題と診療報酬
　４．フォーミュラリーが及ぼす経営への影響
　５．まとめ・質疑応答
 
Ⅱ．東北医科薬科大学病院における院内フォーミュラリー導入事例
　　　東北医科薬科大学病院 薬剤部長 （薬学部 特任教授） 渡辺 善照 先生

　フォーミュラリーは、本来、医薬品の有効性・安全性を確保し適正使用を推進するためのツールであり、経済性のみを優先するものではない。当院では医薬品の適正使用に役立てるために、医薬品の経済性を考慮しながら有効性・安全性を主体として、さらに患者目線でアドヒアランス確保などの視点を組み入れてフォーミュラリーを進めている。当院が構築したシステムを紹介しフォーミュラリー普及の一助としたい。 

　１．フォーミュラリーの原点と導入する意義
　２．院内フォーミュラリーを導入するためのポイント
　３．院内フォーミュラリーを実施するまでの過程（構築の手順）
　４．院内フォーミュラリーの実例と効果
　５．院外への影響（地域フォーミュラリーへの関わり）
　６．質疑応答
 
Ⅲ．新座病院におけるフォーミュラリーの導入と具体的作成事例
　　　医療法人社団青葉会 新座病院 薬剤科 主任 金井 紀仁 先生

　フォーミュラリーは客観的な指標を基に作成されることで、医療の発展には欠かせない薬剤費抑制を含んだ医薬品の適正使用・適正な在庫管理・エビデンス創出を促すことができると考えている。戸田中央医科グループの一つで埼玉県にある新座病院（１２８床）では院内フォーミュラリーを導入し、近隣の東所沢病院との連携を試行することで地域完結型の医療の提供を目指している。今回、フォーミュラリーの作成・導入事例を紹介する。 

　１．院内・地域フォーミュラリー構築による利点
　２．院内・地域フォーミュラリー構築の手順（概要）
　３．客観的なフォーミュラリー作成を目指して１；医薬品の同等量設定
　４．客観的なフォーミュラリー作成を目指して２；優先順位付け
　５．フォーミュラリーの効率的なメンテナンスを目指して

説明を追加

カルバペネム系抗菌薬の使用状況に関する検証 ①

　近年、多剤耐性アシネトバクター属菌や、カルバペネム系抗菌薬に耐性の腸内細菌科細菌（CRE）など、新たな抗菌薬耐性菌の出現による難治症例の増加が問題になっています。薬剤耐性（AMR）対策は国際的にも問題となっており、国内では2016年に政府がAMR対策アクションプランを策定しました。

　こうした背景の中、2018年度改定ではAMR対策の１つとして、抗菌薬適正使用支援チーム（AST）の取り組みを評価する「抗菌薬適正使用支援加算（入院初日100点）」が新設されました。ASTは、感染症を専門とする医師や薬剤師を中心に、臨床検査技師、看護師らで構成され、感染症治療の患者に介入し、抗菌薬による治療効果の最大化と、有害事象の最小化を両立するための支援が求められます。

■カルバペネム系抗菌薬の使用状況の公開

　平成30年3月の中医協のDPC評価分科会で公表された「平成28年度DPC導入の影響評価に係る調査「退院患者調査」の結果報告について」（以下、公開データ）の中で、「特定抗菌薬の使用状況」として、データ提出加算を算定する病院の病棟種別、年齢区分ごとのカルバペネム系抗菌薬に関するAUD及びDOTが公開されました。
　AUD,DOTの計算式は以下の通りです。

AUD：入院1,000病床・日あたりの抗菌薬使用量
　　計算式：抗菌薬の総使用量（g）／（DDD×入院患者延べ日数）×1,000
　　※ DDD（Defined daily dose）　世界保健機構（WHO）で定義された1日投与量

DOT: 入院1,000病床・日あたりの抗菌薬投与日数
　　計算式：（抗菌薬の延べ投与日数／入院患者延べ日数）×1,000
　
　では、病院間にどの程度の差があるでしょうか。
　今回は公開データの中から、「65歳以上の入院」かつ「一般またはその他病棟（転棟を含む）」のAUDを取り出し、病床規模別に検証しました。


続き：カルバペネム系抗菌薬の使用状況に関する検証 ②