図は、湿布薬の人口1人あたり年間処方枚数と高齢化率の関係を、都道府県ごとにプロットしたグラフです。
まず、人口1人あたりの年間処方枚数を見ると、最も多かったのが秋田で年間60枚弱が処方されていました。逆に処方枚数の少ない神奈川、東京、埼玉は年間30枚未満と、秋田と比較して約2倍の差があります。
また高齢化率が高くなるほど、年間処方枚数は増加する傾向があることもわかります。とはいえ、高齢化率が同程度であっても地域差は存在しているようです。例えば、徳島、愛媛と岩手を比較すると、いずれも高齢化率は30~31％ですが、岩手の33枚に対して、前者の2県は55枚と、年間の処方枚数には1.7倍の差があります。
湿布薬の人口1人あたり年間処方枚数と高齢化率の関係
■医薬品の適正使用に向けて
処方枚数の制限が入り、以前ほど発生していないと思われますが、湿布薬は残薬になりやすい薬剤の１つです。毎回のように処方はされるものの、自宅に湿布薬が積み上がっているというケースは頻繁に耳にします。
今回検証した湿布薬はあくまで一例でしかありませんが、少なくとも湿布薬の年間処方枚数に地域差があること、また高齢者の割合が増加に伴い、湿布薬の処方枚数が増加することがわかりました。当然ながら処方枚数の多い地域では、残薬が発生している可能性も高くなってきます。
医薬品の適正使用に向けて、服薬情報をいかに的確に把握するかは引き続きの課題です。患者とのコミュニケーションが図りやすく、一元的な服薬管理を求める「かかりつけ」機能に加え、医療機関と保険薬局のコミュニケーションもまた、残薬解消、適正使用に向けて効果的です。次期改定においても、調剤後の服薬状況に関する継続的な把握、情報共有に対して評価する案が出ています。
2025年に向けて地域包括ケアシステムが構築されていく中で、医薬品の適正使用もまた推進されていくことが期待されます。
前回：高齢化率と湿布薬の処方量の関係 ①
